臨海産業施設のリスク
地震・津波・液状化・油の海上流出

わが国では、石油・鉄鋼・エネルギーなどの産業施設が臨海地域につくられることが多い。こうした施設を、地震や津波、地盤の液状化、船舶の衝突による油の流出などのリスクから守るにはどうすればよいか。その方策を考察する。

早稲田大学名誉教授、（一財）産業施設防災技術調査会代表理事、特定非営利活動法人国境なき技師団理事長、アジア防災センター・センター長、日本学術会議会員、土木学会会長、日本地震工学会会長、地域安全学会会長を歴任。2014年内閣総理大臣賞（防災功労者）を受賞。
主な著書：『液状化の脅威』（岩波書店）、『原子力耐震工学』（鹿島出版会）、Engineering for Earthquake Disaster Mitigation（Springer）。

1章 臨海産業施設の地震・津波被害と油の海上流出
　1‐1　地震動による被害
　1‐2　埋立地盤の液状化による被害
　1‐3　液状化地盤の側方流動による被害
　1‐4　長周期地震動による被害
　1‐5　津波による被害
　1‐6　海難事故と油の海上流出

2章　東京湾・伊勢湾・大阪湾での被害予測
　2‐1　埋立の歴史
　2‐2　液状化の予測
　2‐3　側方流動による地盤変位の予測
　2‐4　側方流動によるタンクの被害
　2‐5　長周期地震動による油の溢出

3章　臨海コンビナート被災による経済損失の予測
　3‐1　経済損失の予測方法と検討対象
　3‐2　護岸の復旧費用
　3‐3　主要港の生産誘発額
　3‐4　油の海上流出の予測と海上拡散の解析
　3‐5　風・潮汐および津波による油の海上拡散
　3‐6　海上流出油の回収
　3‐7　輸出入機能停止による経済損失額の推計
 
4章　産業施設の強靭化技術
　4‐1　安全性向上のための法律と技術基準
　4‐2　臨海コンビナート強靭化の流れ
　4‐3　構造物・施設の耐震化工法
　4‐4　護岸の強靭化費用の試算

5章　臨海部産業施設の強靭化の動向
　5‐1　国土強靭化基本法
　5‐2　経済産業省および国土交通省の施策
　5‐3　一般財団法人 産業施設防災技術調査会の活動
　5‐4　「石油供給構造高度化事業コンソーシアム」の設立と活動
　5‐5　強靭化促進に向けての課題