東京安全研究所・都市の安全と環境シリーズ

「火事に強い木造」で都市大火を食い止める――。
2010年代後半、東京都内の住宅火災による死者数が増加に転じ、全国では大規模火災が再び顕在化している。これまでの建築の防災対策では、不燃化が推進される一方、「火事に強い木造」が模索されてきた。その経過を振り返り、市街地の防災のあり方を探る。
火災を中心に防災工学を専門とする筆者が、「木造防災都市」という切り口で、近代の都市防災対策の枠組や政策を再考し、木造の都市防災的活用の可能性や都市の安全化に必要な今後の社会的取り組みを展望する。

東京をより安全で魅力的なまちにする――。
東日本大震災の発生時、東京は、鉄道ターミナル駅周辺に膨大な滞留者が溢れかえり、郊外へと向かう幹線道路上に大量の帰宅困難者が列をなすという現象がみられ、防災の課題が浮き彫りとなった。国際都市・東京では、いかなる災害が生じても国際的な業務機能の継続性の確保や、世界中から訪れる膨大な昼間人口を想定した防災対策が求められる。
本書では、被災時の避難生活を日常に近づける試みとして、昼間人口に対応した防災拠点となる「防災見附」の検討や、被災時の仮設市街地を提案するほか、木造可変防災施設の取り組みを紹介する。

密集市街地は昔ながらの下町風情を残す一方、道路は狭く、さまざまなものが置かれ、災害時には人々の避難や消防の妨げになる危険と隣り合わせの地域でもある。東京都各区で狭隘道路の拡幅整備事業が実施されてから約30年経ったいま、その進展ぶりを探るとともに、ブロック塀問題、UR都市機構による貢献を報告する。豊富な写真とともに考える、新たな都市論。

都市の臨海地域には、石油コンビナート、高圧ガス設備、空港など、私たちの生活に直結する重要施設が集中している。今世紀に入って地震・津波などの自然災害が世界的に増加傾向にあるなか、これら重要施設をいかに災害から守るのか、具体的提言を述べる。

20××年、東京湾北部を震源とする巨大地震発生――。
その時、想定される事態をシミュレーションするとともに、私たちの被害と損失を最小化するための方策を提示する。

この未曽有の大災害にいかに立ち向かうか――。
今後30年間に70～80％の確率で起こるといわれている南海トラフ地震。大地震・大津波による被害から人々を守る方策を考える。

災害大国のわが国において、マンションの住民やビルのテナント事業者が安心してすごすためには、地震などの災害に対して自分が入居するマンションやビルがどれだけの耐久力をもち、また、被災したときにどれだけ迅速に復旧できるのかという、建物のレジリエンス性能に関する情報が公開されていることが望ましい。
しかしわが国では、そうした情報はマンションやビルのオーナーに偏在しているのが現状であり、情報の公開を義務付ける法律も存在しない。その結果、人々は建物の耐震性や災害が起きたときの復旧に関する情報を知らないまま、入居を続けている。
こうした由々しき状況を変えるべく、不動産評価の新たな仕組みづくり、地震保険の活用、建築保全の評価・格付けの新手法の開発など、人々が安心して日々の生活をおくるための具体的手法を提案する。

高層ビルや地下街は災害時に人びとが逃げ込むのに適した場所であるが、現在の受け入れ態勢は十分とはいえない。近い将来、高確率で発生することが予測される首都直下型地震に備え、高層ビルや地下街の安全安心対策を提言する。

わが国では、石油・鉄鋼・エネルギーなどの産業施設が臨海地域につくられることが多い。こうした施設を、地震や津波、地盤の液状化、船舶の衝突による油の流出などのリスクから守るにはどうすればよいか。その方策を考察する。

生活者にとって魅力ある持続可能な都市とは？
水辺・緑地・風の道があり、安全と福祉を増進する新しい都市のインフラストラクチャーを提言する。