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20××年、東京湾北部を震源とする巨大地震発生――。
その時、想定される事態をシミュレーションするとともに、私たちの被害と損失を最小化するための方策を提示する。
早稲田大学政治経済学術院教授
スウェ-デン王立ストックホルム大学 Ph.D. in Economics(経済学博士)
専門分野:労働経済学、公共経済学、経済政策
主な論文:「スウェーデンにおける再雇用支援」 『日本労働研究雑誌』 第61巻第5号、2019; ‘Employment of Persons with Disabilities in Sweden,’ Global Business & Economics Anthology, Volume I, March 2019; ‘Public Sector Size and Corruption,’ Japanese Journal of European Studies, Vol. 4, 2016等多数。
はじめに
1章 日本と自然災害
1-1 世界の自然災害
1-2 日本は地震多発国
1-3 大都市の自然災害リスク
1-4 日本の地震
2章 自然災害発生による被害と損失
2-1 地震の規模と建造物への影響
2-2 自然災害による様々な被害と損失
3章 首都直下地震の直接被害
3-1 人への被害
3-2 建物への被害
3-3 ライフラインへの被害
3-4 ライフラインの復旧
4章 首都直下地震による経済損失の推計
4-1 経済損失の推計方法
4-2 首都直下地震の直接被害の推計
4-3 首都直下地震の間接被害の推計
5章 首都直下地震の労働者及び生活者への影響
5-1 首都直下地震の労働者の生活に与える影響
5-2 首都直下地震の高齢者の生活に与える影響
5-3 建物喪失に伴う人的被害の推計
6章 リスクと防災
6-1 「リスク(Risk)」「不確実性(Uncertainty)」「ハザード(Hazard)」
6-2 自然災害の被害
6-3 社会経済システムの脆弱性の克服と強靭化
6-4 想定外の自然災害
6-5 日本人の危機意識
おわりに