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新刊案内

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写真:建築工事における施工シミュレータ

嘉納 成男 著

B5判 オールカラー211ページ / 本体 3,000円+税(2018年4月5日発売)

近年、建築工事が複雑化し、規模も大きくなるに従い、工事着工前の工事計画の綿密な検討が不可欠となっている。工事の生産性向上を図るためにも、工事の進捗状況を詳細にシミュレーションで再現し、問題点や改善点を見出す必要がある。しかし、現在市販されている数多くのシミュレーションソフトは、どれも建築工事用に開発されていないため、実用的ではない。
著者は、10年の日月をかけて施工シミュレーションの開発に心血を注いできた。本書で提案する「施工シミュレータ」は、その成果である。これにより、工事計画の問題点の把握やその改善策の立案に役立たせるとともに、工事計画の内容に対する関係者の情報共有と合意形成のツールになることが期待される。
豊富な図版とともに、シミュレータをやさしく解説。大規模建築に携わっている、あるいは関心のある施工者、設計者、必読の書。

「本書は施工シミュレータの方法論、プロトタイプシステム、開発課題などを明らかにし、より効率的に表現できるモデル構築のための研究成果をまとめた。施工シミュレータの開発を目指す人に必読の書。」2018年4月25日建設通信新聞にて紹介。

「シミュレータの開発をする者のみならず、大規模建築に携わる施工者、設計者、必読の書である。」『建築技術』2018年7月号書評欄にて紹介。

「本書では、建築工事の進捗状況を着工前にコンピュータ上で再現する「施工シミュレータ」の考え方を紹介。工事計画の問題点の把握やその改善策の立案に役立つとともに、計画の内容に対する関係者間の情報共有・合意形成のツールとして活用できる。」『防水ジャーナル』2018年7月号新刊図書欄にて紹介。

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写真:科学技術の暴力

日本平和学会 編

A5判 224ページ / 本体 2,200円+税(2018年4月5日発売)

科学技術の功罪を問う。――
核の軍事利用、農薬などの科学技術、遺伝子組み換えなどの生物技術……。世界を進歩させた科学技術は驚くべき暴力性も示す。科学技術を暴力と平和の視点から考える。核廃絶運動国際キャンペーン(ICAN)ノーベル平和賞受賞記念スピーチ収録。

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写真:プレデール立地論と地政学

水野 忠尚 著

A5判 262ページ / 本体 3,500円+税(2018年3月1日発売)

 イギリスのEU離脱、ロシアのクリミヤ半島問題、ウクライナの混乱、シリアをはじめとする中東の混乱、中国の強引な海洋進出、アメリカ・トランプ大統領の誕生、北朝鮮の核問題など、世界の安全保障をめぐる政治体制は不安定化している。
 一方、経済面においても、リーマン・ショック、中国経済の減速などに象徴されるように、世界経済はグローバル化の進展とともに不透明感を増している。
 こうした混迷する世界政治と世界経済に秩序をもたらす手がかりを与えるのが、アンドレアス・プレデール (1893-1974) が提示した立地論を基礎とした世界経済論である。プレデールは、経済空間と政治(国家)空間の範囲の違いから生ずる諸問題を検討し、経済効率を損なわないためには政治の調整、すなわち国際的な政治的統合が必要であると主張したドイツの経済学者である。その経済思想は、EUなど戦後のヨーロッパ統合のなかにも貫かれている。しかし、有名な学者であるにもかかわらず、日本においてはいま一つ知名度が低い。
 本書は、プレデールに関する本邦初の本格的研究であり、混迷する現代に秩序をもたらす手がかりを見出そうとするものである。

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写真:「賢い愚か者」の未来

大塚 耕平 著

四六判 528ページ / 本体 2,500円+税(2018年2月1日発売)

【「あとがき」より】
 言語、科学、文化、宗教等の文明を生物の中で人間だけが有しているのは、人間が最も優れた生物である証ではない。最も愚かな生物であるが故に、人間だけに言語、科学、文化、宗教等の文明が授けられ、その愚かさの源である欲を制することが課されたと受け止めるべきであろう。
 しかし、現実には、その言語で罵り合い、科学で殺戮兵器をつくり、芸術作品を奪い合い、宗教ですら争うことがある。人間はかくも愚かな存在、「賢い愚か者」である。「賢い愚か者」の未来は、どこに向かっているのだろうか。

「経済学や仏教研究の著作を重ね、哲学的な思索を深める著者が「現時点での到達点」と位置付けた大著。」2018年6月6日 中日新聞「みんなの本」にて紹介。

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写真:Japan’s Pre-War Perspective of <br>Southeast Asia

Petra Karlová 著

A5判 320ページ / 本体 4,000円+税(2018年1月30日発売)

The established theory argues that pre-war Japan’s perspective of Southeast Asia was mainly concerned with its natural resources. However, this book on ethnologist Matsumoto Nobuhiro shows that scientific study of Southeast Asian culture had already existed in this time. It traces the formation and development of Matsumoto’s ideas on Southeast Asia based on his writings in the period 1919-1945. Matsumoto started studying this region from evolutionist ethnology and decided to focus on it under the influence of diffusionist ethnology, because he believed in significance of Japan's relation with Southeast Asia in ancient times. In the 1930s and 1940s, he established Southeast Asian studies and Vietnamese studies by bringing research materials from French Indochina to Japan, introducing them to the Japanese people and founding research institutes at Keio University. He acquired various theories from Western and Japanese scholars and somewhat adjusted his arguments to the political climate of the era. This book examines evolutionist, sociologist and diffusionist ethnology, Southern Culture Theory, Southward Theory, Climate Theory, Orientalism, Southern Advance Theory, and Pan-Asianism in his works. It reveals that Matsumoto’s perspective of Southeast Asian culture was a patchwork of arguments from many theories. In this pattern, he offered multiple views on this culture, which instigated further development of Southeast Asian studies in diverse fields, but his conclusion on Japan-Southeast Asian relations remained ambiguous.

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写真:植民地台湾の自治

野口 真広 著

A5判 334ページ / 本体 4,000円+税(2017年12月25日発売)

日本統治時代、立憲主義に基づき英米の植民政策を応用して台湾人による自律的な地方自治を目指した人々がいた。
早稲田大学で学んだ楊肇嘉を中心に、植民地時代の台湾人による自治運動がどのように形成されたのかに注目し、日本の植民地施策研究に新たな視点を与える。

「本書は1930年代の台湾から展開した地方自治運動を地方から自治権の拡大を求めた政治運動として分析することで、植民地台湾の政治運動史に新たな可能性を提示している。」『次世代論集』vol.3(2018年3月)にて紹介。評者:安 度炫氏(東京大学総合文化研究科修士課程)。http://hdl.handle.net/2065/00056912

「早稲田大学の影響も浮かび上がらせた本書は、植民地台湾の研究に一石を投じる力作である。」『早稲田学報』2018年6月号にて紹介。評者:劉 傑氏(早稲田大学社会科学総合学術院教授)。

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写真:中国賃金決定法の構造

森下 之博 著

A5判 330ページ / 本体 4,000円+税(2017年12月20日発売)

社会主義における賃金決定の原則「労働に応じた分配」は、市場経済においてどのように継続しているのか。
中国の政労使、そして中国進出している日本企業にとって重要な賃金決定の仕組みを歴史・制度分析により明らかにする。

「本書は、中国の労働事情・経済や市場に関心のある企業関係者や政府関係者のみならず、中国の研究者にとっても、中国の賃金決定の法構造をより深く理解するための貴重な一冊となるに違いない。また、賃金のみではなく、「社会主義市場体制」に由来する複雑な仕組みを常に意識するという視点は、中国法研究全体に対しても示唆に富む」『日本労働研究雑誌』2018年6月号(労働政策研究・研修機構)にて紹介。評者:鄒庭雲氏(早稲田大学比較法研究所助手)。

「中国語の原典資料・文献を丹念に読み込み、法令や政策文書だけでなく、各種統計資料、新聞報道、インターネット情報なども網羅した大作といってよい。現代中国の賃金制度を理解する上で、非常に有益な研究である」『季刊労働法』261号(2018年夏季)(労働開発研究会)にて紹介。評者:山下昇氏(九州大学法学研究院教授)。

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写真:中国契約法

王 利明 著/小口 彦太 監訳/胡 光輝・伹見 亮・長 友昭・文 元春 翻訳

A5判 608ページ / 本体 5,000円+税(2017年11月30日発売)

[本文より]
中国の契約法は、その公布からわずか20年足らずという法律であるが、それが中国の市場経済の発展において果たした役割は顕著である。とはいえ、市場経済の発展に伴い、各種の新しい状況そして新しい問題は不断に出現しており、契約法にも新しい発展と活力が求められるとともに、その解釈と適用には新しい挑戦が突き付けられている。
契約法をして、迅速かつ有効に新しい状況に対応し、新しい問題を解決しうるものとしていくことは、司法実務に関わる人々の当面の急務であるだけでなく、一人ひとりの民法研究者にとって辞すべからざる責任なのである。

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写真:中国メディアの変容

陳 雅賽 著

A5判 288ページ / 本体 4,000円+税(2017年11月10日発売)

国家とメディアの関係はどう変わるのか——。5つの“突発事件”(SARS事件、四川大震災、温州列車脱線事故、天津爆発事故、雷洋事件)報道から検証する。
中国における報道の自由に、ネットメディアはどのような役割を果たしているのか。

「本書は中国メディア研究の学術書でありながらも、中国社会の今後の変化を幅広く考察するうえで多くの素材とヒントを与えてくれる。」2018年3月17日 図書新聞にて紹介。執筆者:藤野彰氏(北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院教授)。

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写真:日韓文化交流の現代史

鄭 榮蘭 著

A5判 330ページ / 本体 4,000円+税(2017年11月10日発売)

政府主導で東アジア地域を中心に「韓流」を広めた韓国、民間主導で欧米に「ネオ・ジャポニスム」を巻き起こした日本。この両国を主な例に、グローバル化社会における各国の文化政策の違いと役割を考える。

「本書は豊富な資料を基にして、そのような戦後の日韓の現代史の政治・経済・政策・相互認識・アイデンティティにわたる側面を描き出している」図書新聞2018年4月21日号にて紹介。執筆者:佐野正人氏(東北大学大学院国際文化研究科准教授)。

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