早稲田大学エウプラクシス叢書

The established theory argues that pre-war Japan’s perspective of Southeast Asia was mainly concerned with its natural resources. However, this book on ethnologist Matsumoto Nobuhiro shows that scientific study of Southeast Asian culture had already existed in this time. It traces the formation and development of Matsumoto’s ideas on Southeast Asia based on his writings in the period 1919-1945. Matsumoto started studying this region from evolutionist ethnology and decided to focus on it under the influence of diffusionist ethnology, because he believed in significance of Japan's relation with Southeast Asia in ancient times. In the 1930s and 1940s, he established Southeast Asian studies and Vietnamese studies by bringing research materials from French Indochina to Japan, introducing them to the Japanese people and founding research institutes at Keio University. He acquired various theories from Western and Japanese scholars and somewhat adjusted his arguments to the political climate of the era. This book examines evolutionist, sociologist and diffusionist ethnology, Southern Culture Theory, Southward Theory, Climate Theory, Orientalism, Southern Advance Theory, and Pan-Asianism in his works. It reveals that Matsumoto’s perspective of Southeast Asian culture was a patchwork of arguments from many theories. In this pattern, he offered multiple views on this culture, which instigated further development of Southeast Asian studies in diverse fields, but his conclusion on Japan-Southeast Asian relations remained ambiguous.

日本統治時代、立憲主義に基づき英米の植民政策を応用して台湾人による自律的な地方自治を目指した人々がいた。
早稲田大学で学んだ楊肇嘉を中心に、植民地時代の台湾人による自治運動がどのように形成されたのかに注目し、日本の植民地施策研究に新たな視点を与える。

「本書は1930年代の台湾から展開した地方自治運動を地方から自治権の拡大を求めた政治運動として分析することで、植民地台湾の政治運動史に新たな可能性を提示している。」『次世代論集』vol.3（2018年3月）にて紹介。評者：安 度炫氏（東京大学総合文化研究科修士課程）。http://hdl.handle.net/2065/00056912

「早稲田大学の影響も浮かび上がらせた本書は、植民地台湾の研究に一石を投じる力作である。」『早稲田学報』2018年6月号にて紹介。評者：劉 傑氏（早稲田大学社会科学総合学術院教授）。

社会主義における賃金決定の原則「労働に応じた分配」は、市場経済においてどのように継続しているのか。
中国の政労使、そして中国進出している日本企業にとって重要な賃金決定の仕組みを歴史・制度分析により明らかにする。

「本書は、中国の労働事情・経済や市場に関心のある企業関係者や政府関係者のみならず、中国の研究者にとっても、中国の賃金決定の法構造をより深く理解するための貴重な一冊となるに違いない。また、賃金のみではなく、「社会主義市場体制」に由来する複雑な仕組みを常に意識するという視点は、中国法研究全体に対しても示唆に富む」『日本労働研究雑誌』2018年6月号（労働政策研究・研修機構）にて紹介。評者：鄒庭雲氏（早稲田大学比較法研究所助手）。

「中国語の原典資料・文献を丹念に読み込み、法令や政策文書だけでなく、各種統計資料、新聞報道、インターネット情報なども網羅した大作といってよい。現代中国の賃金制度を理解する上で、非常に有益な研究である」『季刊労働法』261号（2018年夏季）（労働開発研究会）にて紹介。評者：山下昇氏（九州大学法学研究院教授）。

国家とメディアの関係はどう変わるのか——。5つの“突発事件”（SARS事件、四川大震災、温州列車脱線事故、天津爆発事故、雷洋事件）報道から検証する。
中国における報道の自由に、ネットメディアはどのような役割を果たしているのか。

「本書は中国メディア研究の学術書でありながらも、中国社会の今後の変化を幅広く考察するうえで多くの素材とヒントを与えてくれる。」2018年3月17日 図書新聞にて紹介。執筆者：藤野彰氏（北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院教授）。

政府主導で東アジア地域を中心に「韓流」を広めた韓国、民間主導で欧米に「ネオ・ジャポニスム」を巻き起こした日本。この両国を主な例に、グローバル化社会における各国の文化政策の違いと役割を考える。

「本書は豊富な資料を基にして、そのような戦後の日韓の現代史の政治・経済・政策・相互認識・アイデンティティにわたる側面を描き出している」図書新聞2018年4月21日号にて紹介。執筆者：佐野正人氏（東北大学大学院国際文化研究科准教授）。

小児気管支喘息をはじめとする慢性疾患の患者は、長期にわたる疾患の自己管理が求められる。患者の自己管理行動を遂行させるために、看護師などの医療従事者によって患者教育が実施されているが、わが国では小児喘息の患者教育は十分に実践されておらず、またその手法も確立されていない。
従来の患者教育の長所をいかしつつ、時代の一歩先を見据えた小児気管支喘息の患者教育法を提言する。

後漢時代の蜀、すなわち現在の四川地域でつくられた鏡、および画像石や石闕などの石造遺物には、独特の図像表現がみられる。「官営工房の動向」と「儒教の礼教主義」という2つのトピックから、この時代の四川地域で作られた造形美術にみられる独特の表現形式の経緯を探る。掲載写真多数。

建国から半世紀、世界有数の裕福な国に発展したシンガポール。独立当初、国としての存続が危ぶまれた状態から、その後「東南アジアの奇跡」と呼ばれるに至るまでの発展の理由を、多民族国家、能力主義国家、移民国家という3つの側面から明らかにする。

自分の頭で広く深く考え、批判的・客観的に判断して行動する人材を育てる教育、クリティカル・シンキング教育。提唱者であるリチャード・ポールおよびマシュー・リップマンの理論を解明しつつ、同教育の実践的方法を提示する。

推薦のことば
「グローバル化、IT（インフォメーション・テクノロジー）化等、社会の変化が著しい。思考力の養成は時代を超えた不易な課題でもあるが、このような多元論理の時代にあって、クリティカル・シンキング教育を新たに開拓していくことは喫緊の課題である。本書はこの課題に、理論的及び実践的に応える大著である。リチャード・ポール及びマシュー・リップマンの理論を解明しながら、クリティカル・シンキングの実践的方法も提示している。」日本国語教育学会理事長、筑波大学名誉教授・桑原隆氏
「本書は、広い知見に基づく学術書である。また、価値の多様化、高度情報化の現代を生きる若者を育てる提言書でもある。自分の頭で、広く深く考え、しかも批判的・客観的に判断して行動できる人材を育てるには、子供の頃から哲学的な教育を行ない、多面的な見方ができるようにするのが必要である。まわりの意見に同調し流されがちな日本人に、この極めて重要な提言である力作の一読を、ぜひお勧めしたい。」東京学芸大学名誉教授・井上尚美氏

　健康づくりに関する人々への情報提供の方法については、単に情報を提供するだけではなく、本人が自ら行動を変えようと決心し、健康行動を開始・継続・習慣化できるようなアプローチが必要であり、そうした人びとが自発的に健康行動を変容するための心理面からのアプローチをヘルスコミュニケーションという。ヘルスコミュニケーションに関する多様な学問分野における研究および実践の成果を明らかにする。