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The established theory argues that pre-war Japan’s perspective of Southeast Asia was mainly concerned with its natural resources. However, this book on ethnologist Matsumoto Nobuhiro shows that scientific study of Southeast Asian culture had already existed in this time. It traces the formation and development of Matsumoto’s ideas on Southeast Asia based on his writings in the period 1919-1945. Matsumoto started studying this region from evolutionist ethnology and decided to focus on it under the influence of diffusionist ethnology, because he believed in significance of Japan's relation with Southeast Asia in ancient times. In the 1930s and 1940s, he established Southeast Asian studies and Vietnamese studies by bringing research materials from French Indochina to Japan, introducing them to the Japanese people and founding research institutes at Keio University. He acquired various theories from Western and Japanese scholars and somewhat adjusted his arguments to the political climate of the era. This book examines evolutionist, sociologist and diffusionist ethnology, Southern Culture Theory, Southward Theory, Climate Theory, Orientalism, Southern Advance Theory, and Pan-Asianism in his works. It reveals that Matsumoto’s perspective of Southeast Asian culture was a patchwork of arguments from many theories. In this pattern, he offered multiple views on this culture, which instigated further development of Southeast Asian studies in diverse fields, but his conclusion on Japan-Southeast Asian relations remained ambiguous.

日本統治時代、立憲主義に基づき英米の植民政策を応用して台湾人による自律的な地方自治を目指した人々がいた。
早稲田大学で学んだ楊肇嘉を中心に、植民地時代の台湾人による自治運動がどのように形成されたのかに注目し、日本の植民地施策研究に新たな視点を与える。

「本書は1930年代の台湾から展開した地方自治運動を地方から自治権の拡大を求めた政治運動として分析することで、植民地台湾の政治運動史に新たな可能性を提示している。」『次世代論集』vol.3（2018年3月）にて紹介。評者：安 度炫氏（東京大学総合文化研究科修士課程）。http://hdl.handle.net/2065/00056912

「早稲田大学の影響も浮かび上がらせた本書は、植民地台湾の研究に一石を投じる力作である。」『早稲田学報』2018年6月号にて紹介。評者：劉 傑氏（早稲田大学社会科学総合学術院教授）。

社会主義における賃金決定の原則「労働に応じた分配」は、市場経済においてどのように継続しているのか。
中国の政労使、そして中国進出している日本企業にとって重要な賃金決定の仕組みを歴史・制度分析により明らかにする。

「本書は、中国の労働事情・経済や市場に関心のある企業関係者や政府関係者のみならず、中国の研究者にとっても、中国の賃金決定の法構造をより深く理解するための貴重な一冊となるに違いない。また、賃金のみではなく、「社会主義市場体制」に由来する複雑な仕組みを常に意識するという視点は、中国法研究全体に対しても示唆に富む」『日本労働研究雑誌』2018年6月号（労働政策研究・研修機構）にて紹介。評者：鄒庭雲氏（早稲田大学比較法研究所助手）。

「中国語の原典資料・文献を丹念に読み込み、法令や政策文書だけでなく、各種統計資料、新聞報道、インターネット情報なども網羅した大作といってよい。現代中国の賃金制度を理解する上で、非常に有益な研究である」『季刊労働法』261号（2018年夏季）（労働開発研究会）にて紹介。評者：山下昇氏（九州大学法学研究院教授）。

［本文より］
中国の契約法は、その公布からわずか20年足らずという法律であるが、それが中国の市場経済の発展において果たした役割は顕著である。とはいえ、市場経済の発展に伴い、各種の新しい状況そして新しい問題は不断に出現しており、契約法にも新しい発展と活力が求められるとともに、その解釈と適用には新しい挑戦が突き付けられている。
契約法をして、迅速かつ有効に新しい状況に対応し、新しい問題を解決しうるものとしていくことは、司法実務に関わる人々の当面の急務であるだけでなく、一人ひとりの民法研究者にとって辞すべからざる責任なのである。

国家とメディアの関係はどう変わるのか——。5つの“突発事件”（SARS事件、四川大震災、温州列車脱線事故、天津爆発事故、雷洋事件）報道から検証する。
中国における報道の自由に、ネットメディアはどのような役割を果たしているのか。

「本書は中国メディア研究の学術書でありながらも、中国社会の今後の変化を幅広く考察するうえで多くの素材とヒントを与えてくれる。」2018年3月17日 図書新聞にて紹介。執筆者：藤野彰氏（北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院教授）。

政府主導で東アジア地域を中心に「韓流」を広めた韓国、民間主導で欧米に「ネオ・ジャポニスム」を巻き起こした日本。この両国を主な例に、グローバル化社会における各国の文化政策の違いと役割を考える。

「本書は豊富な資料を基にして、そのような戦後の日韓の現代史の政治・経済・政策・相互認識・アイデンティティにわたる側面を描き出している」図書新聞2018年4月21日号にて紹介。執筆者：佐野正人氏（東北大学大学院国際文化研究科准教授）。

最良のリーダーシップテキスト待望の邦訳！
リーダーシップに権限やカリスマ性はいらない。いま社会が求めるのは、他者との関係性を活用しながら自分を認識し開発する「関係性」リーダーシップである。
初心者にも理解しやすく解説し、大学の授業、企業や官庁の人材開発での使用にもたえる、最良のベストセラー教科書。

「世界中の大学等で活用されているテキストだけあって、いかにリーダーシップを学び、高めていくかが、分かりやすい形のステップを追って詳細に説明されている。
　訳者まえがきでも書かれているように、日本の高校や大学で、このテキストを使ってリーダーシップを学ぶ意義は大きい」2017年10月30日 読売新聞 「本よみうり堂」にて紹介。執筆者：柳川範之氏（東京大学大学院経済学研究科教授）。

高層ビルや地下街は災害時に人びとが逃げ込むのに適した場所であるが、現在の受け入れ態勢は十分とはいえない。近い将来、高確率で発生することが予測される首都直下型地震に備え、高層ビルや地下街の安全安心対策を提言する。

小児気管支喘息をはじめとする慢性疾患の患者は、長期にわたる疾患の自己管理が求められる。患者の自己管理行動を遂行させるために、看護師などの医療従事者によって患者教育が実施されているが、わが国では小児喘息の患者教育は十分に実践されておらず、またその手法も確立されていない。
従来の患者教育の長所をいかしつつ、時代の一歩先を見据えた小児気管支喘息の患者教育法を提言する。

わが国では、石油・鉄鋼・エネルギーなどの産業施設が臨海地域につくられることが多い。こうした施設を、地震や津波、地盤の液状化、船舶の衝突による油の流出などのリスクから守るにはどうすればよいか。その方策を考察する。