新刊案内

　全国の寺院・日本庭園の建築、修復、復元に携わり、2017年11月に逝去した望月敬生氏の仕事を紹介。望月氏が携わった全国57の寺院・庭園を迫力あるオールカラー写真でみせるほか、氏作成の建築図面、鬼瓦など細部装飾のスケッチも満載。建築図面の読み方を説明するコーナーも設け、建築の専門知識がない人にも読みやすい。
　寺院などの修復・復元に携わる設計者・施工者・研究者、寺院関係者をはじめ、日本の伝統建築を愛するすべての人に捧げる一冊。

「日本建築と庭園の美は人々を魅了し続ける。望月さんはその謎に迫り、よみがえらせた。」中川 武 氏（早稲田大学名誉教授・明治村館長）　

日本の農山村が直面している三重苦は、環境・資源管理、経済、社会の領域にまたがっていると本書は指摘する。一つは、農業の資源管理を担う人材の不足。もう一つは、兼業農家を営む経済条件の悪化。最後に、過疎と高齢化による活力低下。これらがもたらす三重苦は、それぞれが複雑に絡み合い、農山村を窒息死させようとしている。解決の道筋として、広域経営法人や集落営農法人の活動に注目する一方で、妥当な政策的支援を受けることの必要性を説く。「社会的共通資本」である農と農山村の持続可能性を守り抜くために、ヒトと地域、国は何ができるか、そして何をしなければならないか。農と商工・福祉の連携から食料産業クラスターの形成、JA直売所の取り組みまでと豊富な事例を取り上げ、農業再生の可能性を力強く示す。

歴史と伝統文化が凝縮した文化遺産である「文物」の破壊・海外流出を防ぐため、国家は何ができるのか―。辛亥革命から台湾へ退去する1949年までの間、中華民国各政府が進めた文物事業の「光と影」に本書は迫る。ナショナリズムと知識人の危機感が追い風となり、文物保護の目的には一貫した方向性があった。法制度も整った。中華民国の人々が「清王朝文物」の価値を発見したとき、強力な権限を持つ専門機関が無かったことから、内部抗争が生じ、保護を有効に進めることができなかった。内憂外患の文物事業に対する考察は、グローバル時代に高まるナショナリズムと文化財の評価・保護の関係から、略奪された文物の返還の在り方までを深く問いかける。

「火事に強い木造」で都市大火を食い止める――。
2010年代後半、東京都内の住宅火災による死者数が増加に転じ、全国では大規模火災が再び顕在化している。これまでの建築の防災対策では、不燃化が推進される一方、「火事に強い木造」が模索されてきた。その経過を振り返り、市街地の防災のあり方を探る。
火災を中心に防災工学を専門とする筆者が、「木造防災都市」という切り口で、近代の都市防災対策の枠組や政策を再考し、木造の都市防災的活用の可能性や都市の安全化に必要な今後の社会的取り組みを展望する。

東京をより安全で魅力的なまちにする――。
東日本大震災の発生時、東京は、鉄道ターミナル駅周辺に膨大な滞留者が溢れかえり、郊外へと向かう幹線道路上に大量の帰宅困難者が列をなすという現象がみられ、防災の課題が浮き彫りとなった。国際都市・東京では、いかなる災害が生じても国際的な業務機能の継続性の確保や、世界中から訪れる膨大な昼間人口を想定した防災対策が求められる。
本書では、被災時の避難生活を日常に近づける試みとして、昼間人口に対応した防災拠点となる「防災見附」の検討や、被災時の仮設市街地を提案するほか、木造可変防災施設の取り組みを紹介する。

密集市街地は昔ながらの下町風情を残す一方、道路は狭く、さまざまなものが置かれ、災害時には人々の避難や消防の妨げになる危険と隣り合わせの地域でもある。東京都各区で狭隘道路の拡幅整備事業が実施されてから約30年経ったいま、その進展ぶりを探るとともに、ブロック塀問題、UR都市機構による貢献を報告する。豊富な写真とともに考える、新たな都市論。

起業直後の不安定な時期をどのように乗り越え、軌道に乗せたのか。M&Aや大企業内起業など、いま注目される新たなスタートアップとは。早稲田の人気講座、待望の書籍化。

いのちの声を聴くことからの再出発――。
戦後日本の平和教育論は、戦争の悲惨さを伝える方法の限界にぶつかり、その内容や方法の工夫を広げてきた。しかし今改めて、いのちの声をどう聴くか、その見方を深め、戦争で犠牲に声を聴く営みの意義を再考する。

都市の臨海地域には、石油コンビナート、高圧ガス設備、空港など、私たちの生活に直結する重要施設が集中している。今世紀に入って地震・津波などの自然災害が世界的に増加傾向にあるなか、これら重要施設をいかに災害から守るのか、具体的提言を述べる。

「日本のモノづくりと心」をテーマに、SDGs時代の企業経営の在り方を問う探求の書。企業の経営管理担当者、在庫管理担当者、必読。

「行き過ぎた利潤追求や投資効率を追い求める勝組の理論から、また、経済的勝者のみが地球資源を独占するという不公正な論理から、公正な人道の論理へと経営に携わる人々の心根の大変革が求められるSDGs。理想と現実のはざまで迫られる難しい舵取りにあたり、「多様性の調和による統合の原理」の観点から考察を試みる。」（早稲田大学理工学術院教授・元JICA研究所長　北野尚宏氏）