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大泊 巌
四六判 180ページ / 本体1,400円+税(2012年11月10日発売)【電子版あり】
意気消沈シンドロームを払拭し,科学技術開発への挑戦を現実化する,政治経済のしくみと国民=納税者の意識変革をナノ・テクノロジーの権威が訴える。
日本図書館協会選定図書
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早稲田大学広報室 編 佐野眞一・後藤謙次・江川紹子・深川由起子・八巻和彦 著
A5判 104ページ / 本体 940円+税(2012年11月10日発売)【電子版あり】
日本のメディアとジャーナリストは大丈夫なのか。
東日本大震災に直面して,日本のマスメディアとジャーナリストは,何をいかに伝えようとしたか。3人の論客が縦横に語り警鐘を鳴らす。
全国学校図書館協議会選定図書
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多賀 秀敏 編著 国際協力NGOセンター(JANIC) 著
A5判 120ページ / 本体 940円+税(2012年9月27日発売)【電子版あり】
苦しんでいる人がいればどこへでも。
途上国を中心とする海外で活動してきた国際協力NGO。東日本大震災発生の際,多くの団体が被災者支援を直ちに決定した。
支援現場での苦労の連続にもへこたれなかった彼ら。その根底にある理念とは。海外での経験はいかに活かされたか。いまここに明らかになる。
全国学校図書館協議会選定図書
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村田 晶子 編著
A5判 100ページ / 本体 940円+税(2012年10月1日発売)【電子版あり】
新たな平等社会をめざして。
避難所,仮設住宅,復興行政など,復興に関わるあらゆる場面で,女性たちの声がかき消されてしまっている。
女性の声はなぜ聴かれないのか。災害復興におけるジェンダーを考える。
全国学校図書館協議会選定図書
【教科書・参考書指定】早稲田大学オープン教育センター
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鎌田 薫 編 浦野 正樹・岡 芳明・鈴村 興太郎・濱田 政則 著
A5判 148ページ / 本体 940円+税(2012年9月20日発売)【電子版あり】
科学者は信ずるに足りないか。大学に何ができるか。
大津波と原発事故に直面した、災害社会学・原子力工学・公共哲学・防災工学の代表的研究者たちが,自らを厳しく見つめ,減災と危機復元力のために何が必要なのかを考える。
危機の時代に,学問と大学の使命を問い直す,すべての人々へのメッセージ。
【教科書・参考書指定】早稲田大学文化構想学部
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松岡 俊二 著
A5判 104ページ / 本体 940円+税(2012年7月31日発売)【電子版あり】
なぜ事故は防げなかったのか。政府・電力会社・経済界・学界・マスコミの対応の問題点はなにか。原子力の安全規制制度改革の問題点はなにか。社会科学の目を通じた徹底検証により,安全な未来への方向を提示する。
全国学校図書館協議会選定図書
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河西 宏祐
A5判 302ページ / 本体 4,800円+税(2012年7月25日発売)
「広電現象」
2009年、「広電現象」とよばれる社会現象が巻き起こった。広島に本社を置く広島電鉄の労働組合が、この年の春闘において、「全契約社員の正社員化」という成果を獲得したというニュースが全国を駆け巡ったのである。その労働組合の名前は、私鉄中国労働組合広島電鉄支部という。
「第Ⅰ部 混迷」では、約40年間にわたって分裂状態にあった同社の2つの労働組合が統一を果たし、新たな広電支部が誕生した1993年から、経営側にたいする反攻に転じた2002年までの約10年間を扱っている。この約10年間、広電支部は経営側からの激烈としか言い様の無いほどの激しい経営合理化攻勢にさらされ続け、組合内は混迷の極みにあった。
「第Ⅱ部 再生」では、苦境のなかから支部が反転のきっかけをつかみ、2009年の「全契約社員の正社員化」を実現するまでの再生過程を扱っている。
【教科書・参考書指定】 広島大学
三陸河北新報社 著
A5判 150ページ / 本体 1,200円+税(2012年6月10日発売)【電子版あり】
最大被害地のただなかで,みずからも被災者として多くの死に向き合い,がれきとたたかい,必死に生きて紙面をつくり,街のすみずみへ,避難所・仮設・各戸へ,ひたすら情報を届け続けた日々の記録。
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花田 達朗+教育学部 花田ゼミ 編著
A5判 122ページ / 本体 940円+税(2012年5月10日発売)【電子版あり】
今までと同じゼミナールでいいのか。
学生たちは大災害の衝撃にまっすぐに向き合おうと,教授研究室を工房に変え,新聞紙面に目を凝らし,被災地の声に耳を傾け,報道の実像を追った。
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中村 民雄 編著
A5判 100ページ / 本体 940円+税(2012年4月25日発売)【電子版あり】
災害からすぐに立ち直る「しぶとい社会」へ――
東日本大震災では,地震と津波による自治体機能の喪失および道路・港湾のインフラ破壊等の事情により,自治体などの公的機関による初動救援は十分に行われなかった。一方,そんな過酷な状況下でも,素早く柔軟な救援活動を行ったのが,個人または団体によるボランティアである。
このボランティアがもつ迅速性・機動性に着目し,官民連携による効果的な初動救援の具体的モデルを提言する。
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